日本の国土面積は世界と比較して 0.25% と少ないものの、地震の発生回数の割合は全世界の 18.5% と極めて高い。これは日本列島が地震、火山活動が活発な環太平洋変動帯にあるからです。
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地震の知識・対策
南海トラフ地震:危ない県ランキング
南海トラフ地震が発生した場合に、大きな被害が想定される県別ランキングが発表されている。
この被害ランキングでは『全壊建物』『死者数』『被害額』の被害が大きい順にならべてあります。
全壊建物の数が多い都道府県ランキング
都道府県 | 全壊建物の数 | |
---|---|---|
1位 | 愛知県 | 38万8,000棟 |
2位 | 大阪府 | 33万7,000棟 |
3位 | 静岡県 | 31万9,000棟 |
4位 | 三重県 | 23万9,000棟 |
5位 | 高知県 | 23万9,000棟 |
6位 | 愛媛県 | 19万2,000棟 |
7位 | 和歌山県 | 19万棟 |
8位 | 徳島県 | 13万3,000棟 |
9位 | 宮崎県 | 8万3,000棟 |
10位 | 京都府 | 7万棟 |
死者数の大きい都道府県ランキング
都道府県 | 死者数 | |
---|---|---|
1位 | 静岡県 | 10万9,000人 |
2位 | 和歌山県 | 8万人 |
3位 | 高知県 | 4万9,000人 |
4位 | 三重県 | 4万3,000人 |
5位 | 宮崎県 | 4万2,000人 |
6位 | 徳島県 | 3万1,000人 |
7位 | 愛知県 | 2万3,000人 |
8位 | 大分県 | 1万7,000人 |
9位 | 愛媛県 | 1万2,000人 |
10位 | 大阪府 | 7,700人 |
被害額の大きい都道府県ランキング
都道府県 | 直接被害額 | |
---|---|---|
1位 | 愛知県 | 30兆7,000円 |
2位 | 大阪府 | 24兆円 |
3位 | 静岡県 | 19兆9,000億円 |
4位 | 三重県 | 16兆9,000億円 |
5位 | 愛媛県 | 10兆9,000億円 |
6位 | 高知県 | 10兆6,000億円 |
7位 | 和歌山県 | 9,9000億円 |
8位 | 徳島県 | 7兆円 |
9位 | 兵庫県 | 5兆円 |
10位 | 宮崎県 | 4兆8,000億円 |
以上の県別:南海トラフ被害ランキングで注目する点は、すべての項目トップ3に『愛知県』『静岡県』『大阪府』が入っているところ。
この3地域は、南海トラフ地震が発生した場合、被害が特に大きいと想定されています。
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南海トラフ巨大地震:津波の高さ
陸地などで発生する大地震では、大幅な揺れによって多くの建物倒壊・路面亀裂が発生することが分かっており、家屋からの退避や安全な場所への避難については、すでに多く人に知られています。
しかし、南海トラフ地震などの海側(海底)で発生する大地震で、一番に警戒しなければならないのが『巨大津波』です。
海底で起きる広範囲断層の破壊による巨大地震では、激しい横揺れによる家屋・公共施設被災の後に襲ってくる『巨大津波』に最大限の警戒と避難対策が必要なのは、以前の『3.11 東日本大震災』発生時に見聞きした人は多いはずです。
津波高さ : 県別の詳細地図
発生する津波の高さのシミュレーション結果を内閣府が公表。
次いで静岡県が『33m』、東京都の伊豆諸島、小笠原諸島で『31m』と、軒並み30mを超える予測値。
津波が『30m』という高さは、7〜8階建てのビルの高さに相当する。
- 県別 : 津波の高さ〔PDF画像〕
- 以下の県名のリンクには、各県の海岸沿いに到達する津波の高さを地図上で色分けしてあります。
都府県 | 津波高さ(最大値) |
---|---|
茨城県 | 6m |
千葉県 | 11m |
東京都(区部) | 3m |
東京都(島嶼部) | 31m |
神奈川県 | 10m |
静岡県 | 33m |
愛知県 | 22m |
三重県 | 27m |
大阪府 | 5m |
兵庫県 | 9m |
和歌山県 | 20m |
岡山県 | 4m |
広島県 | 4m |
山口県 | 5m |
徳島県 | 24m |
香川県 | 5m |
愛媛県 | 21m |
高知県 | 34m |
福岡県 | 4m |
長崎県 | 4m |
熊本県 | 4m |
大分県 | 15m |
宮崎県 | 17m |
鹿児島県 | 13m |
沖縄県 | 5m |
なお、ここで注意しないといけないのが、南海トラフ地震の発生源に面していない海岸側の都道府県です。
上記の表に記載される、日本海側の都道府県を襲う津波の高さは、のきなみ『4メートル』を超える大災害クラスの津波が到達します。
海抜4メートルの地域はかなり広範囲となり、沿岸部の多くの繁華街・住宅地が津波の被害をうけることになります。
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南海トラフ地震 : 過去の発生時期と規模
M9クラスの超巨大地震
南海トラフ巨大地震は、西日本を中心に超広域にわたり発生し、巨大な津波と激震がともなう。
その被害は、東日本大震災を超える甚大な人的・物的被害が発生し、国難とも言える未曾有な大災害になるものと想定される。
近年の研究では、過去発生した南海地震の情報をより精査した結果、M9クラスの超巨大地震が発生した可能性も推定されている。
その他にも、南海トラフから琉球海溝まで全長1000kmにも及ぶ断層が連動して破壊されることで、非常に細長い領域におけるM9クラスの連動型地震、あるいはM9クラスの二つの超巨大地震が連動して発生する可能性もある。
過去に起きた南海トラフ地震:年数順
過去の南海トラフ地震を年数順にならべてみました。
南海トラフで起きるる巨大地震の周期は、約100年~200年ごとに発生していることが分かります。
興味深いのが発生時期で、過去14回起きた地震の多くが、12月に発生していることです。
冬季をふくめた前後期間に注目する価値がありそうです。
年数 | 地震名 | マグニチュード |
---|---|---|
684年11月29日 | 白鳳地震 | M8 1/4 |
887年8月26日 | 仁和地震 | M8 1/4 |
1096年12月17日 | 永長東海地震 | M8.0~8.5 |
1099年2月22日 | 康和南海地震 | M8.0~8.3 |
1361年8月3日 | 正平地震 | M8 1/4~8.5 |
1498年9月20日 | 明応東海地震 | M8.2~8.4 |
1605年2月3日 | 慶長地震 | M7.9 |
1707年10月28日 | 宝永地震 | M8.6 |
1854年12月23日 | 安政東海地震 | M8.4 |
1854年12月24日 | 安政南海地震 | M8.4 |
1944年12月7日 | 昭和東南海地震 | M7.9 |
1946年12月21日 | 昭和南海地震 | M8.0 |
南海トラフ巨大地震の周期
南海トラフ地震は大昔から約90~150年(中世以前の発生記録では200年以上)の間隔で繰り返し発生していることが判明している。
南海トラフ大地震の原因となる東海地震、東南海地震、南海地震の震源域は、毎回数時間から数年の期間が開くか、あるいは同時に3つの地震が連動するとみられる。ただし、1605年 慶長地震は南海トラフを震源とすることに異論もあり、南海トラフ地震は「約200年程度の間隔で発生する」という見解もある。
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南海トラフ地震 : 規模・確率
南海トラフ地震・関東地震をふくめ巨大地震には発生の周期があり、今後もかならず起こります。また、熊本地震のように地震研究所でも把握できない大地震も今後発生すると警告している。
30年以内に高確率発生する3つの南海地震
近年、日本列島の近海で発生が予測されている3つの大型地震に地震調査委員会・気象庁などが警戒しています。
3つの大規模地震は、太平洋岸の海域で周期的に起こっている、東海地震、東南海地震、南海地震と言われている巨大地震です。
地震発生地域 | |
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東海地震 | 東海地方から首都圏までの範囲 |
東南海地震 南海地震 |
中部から近畿・四国までと広大な範囲 |
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南海大地震が30年以内に発生する確率
これら大型地震が30年以内に発生する確率は、M8.0の東海地震が88パーセント、M8.1の東南海地震が70パーセント、M8.4の南海地震が60パーセントという高い数値です(以下の参照)。この予測値は毎年更新されるが、少しずつ上昇している。
予想される最大震度はすべて『M8』を超える激震規模で、ひとたび発生すれば甚大な被災はまぬがれず、有効な対策がほどこされなければ多数の死傷者が出るでしょう。
地震発生確率 | 予想最大震度 | |
---|---|---|
東海地震 | 88% | M8.0 |
東南海地震 | 70% | M8.1 |
南海地震 | 60% | M8.4 |
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大地震に備える : 被災対策
地震は、ある日に突然起こり予測は直前にしかできません。そのため、前もって避難必需品を準備しておかないと、被災後に不自由な避難生活をしいられます。さらに、大規模な地震発生後は救援の手が届くまで日数がかかり、最低でも数日間は自力ですごせる食料・飲料水などのストックが必要です。
とくに家族がいるばあい、人数分の水・食料が必要になるため、日頃から短期保存食(ローリングストック)と長期保存食を食生活に取り入れて準備しましょう。
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