南海トラフ巨大地震《危ない県安全な県》

日本の国土面積は世界と比較して 0.25％ と少ないものの、地震の発生回数の割合は全世界の 18.5% と極めて高い。これは日本列島が地震、火山活動が活発な環太平洋変動帯にあるからです。

『南海トラフ地震』とは、駿河湾から日向灘沖にかけてのプレート境界を震源域として約100～150年間隔で繰り返し発生している大規模地震です。

南海トラフ地震：安全な県・生き残る地域
南海トラフ地震：危ない県ランキング
想定される最大震度・津波の高さ
津波高さ : 都府県別の詳細地図
詳細 : 都府県別の被害想定
過去の発生時期と規模
巨大地震の発生確率《R7評価見直し版》
大地震に備える : 被災対策

地震防災情報

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地震の知識・対策

南海トラフ地震 : 安全な県・生き残る地域

南海トラフ地震が起きたとき、被害リスクが低い『安全な県』は存在します。

それらの地域には共通する条件があります。その条件は以下のとおり。

震源地からの距離: 南海トラフ地震が発生する震源地から遠く離れていることから、衝撃的な地震の揺れや、巨大津波の威力が弱まり被害を受けにくい。
地形的な条件: 海岸線から離れた地域や、高台に位置する地域は、津波の被害を受けにくいメリットがあります。
地震活動の少なさ: 一部の県は地震発生回数が少ないため、南海トラフ地震の影響も相対的に少ないとされている。

被害が少ない・安全な地域

南海トラフ地震で比較的被害が少ないと予測されている地域は、福島県や北海道、青森県など、南海トラフ地震の発生源から距離がある地域となり、この地震による脅威は低くなる。

その他の巨大地震

ただし、北海道・東北地域では『北海道・三陸沖海溝巨大地震』という大規模地震の脅威も迫っており、身近な大地震にたいする防災対策や情報収集が必要になっている。

その他の地域で、南海トラフ地震の影響が低い安全な県としては、栃木県、群馬県、埼玉県、新潟県、富山県、石川県、福井県、鳥取県、島根県、佐賀県などがあげられる。

南海トラフ地震 : 安全な県

栃木県
群馬県
埼玉県
新潟県
富山県
石川県
福井県
鳥取県
島根県
佐賀県

これらの県は、震源地から距離が離れていることから地震の揺れが少なかったり、大津波被害の少ない日本海側や内陸部の多い地域で、震災リスクは低いとされています。

北海道沖・三陸沖巨大地震《前兆・危険地域》

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南海トラフ地震：危ない県ランキング

被害が想定される都道府県：地域別

南海トラフ巨大地震による被害が最も大きいと考えられる都道府県の多くは太平洋側の海に面した県であることが判明している。

膨大な死者数があがる最大の理由は、約100年～150年周期でしか発生していない巨大津波によるものである。

日本全国での死亡者数の想定（最悪のケース）
死亡要因	死亡者数	割合
建物倒壊	約80,000人	24%
津波	約230,000人	70%
その他	約20,000人	6%
合計	約330,000人	100%

もちろん、建物が全壊することによって多くの死者が出ることも含まれていますが、最大でも30メートル超の巨大津波が、交通機関がマヒして身動きができない人々を襲うことで、未曾有の地震災害死者数があがると予測している。

とくに死者数が多く予測されるのが『静岡県』です。

被害が想定される都道府県：地域別

静岡県: 死者数も東日本大震災の10倍以上と予測されており、最も被害が大きくなると考えられている。
事前に、避難場所の確認（候補を複数）、避難経路の確認（代替えを複数）、非常持出し袋の用意・設置の検討。
関東地方: 最大震度5強と想定されている。震度レベルとしては特別に大きく無いものの、高層ビルなどをゆっくりと大きく揺らす長周期地震動の影響により、多くの設備に支障が出る可能性があり。
また、長時間大きく揺れることによって、古い家屋が倒壊する可能性があり注意が必要。自分の住まいの耐震性を確認し、必要であれば耐震補強を検討しましょう。
近畿地方: 兵庫県、大阪府、京都府、奈良県、和歌山県も南海トラフ地震の被害が大きい地域です。
四国地方: 徳島県、愛媛県、香川県、高知県も南海トラフ地震の被害が大きい地域です。
九州地方: 大分県、宮崎県、鹿児島県も南海トラフ地震のの被害が大きい地域です。

南海トラフ地震が発生した場合に、大きな被害が想定される県別ランキングが発表されている。
この被害ランキングでは『全壊建物』『死者数』『被害額』の被害が大きい順にならべてあります。

全壊建物の数が多い都道府県ランキング

全壊建物の数が多い都道府県：TOP10
	都道府県	全壊建物の数
1位	愛知県	38万8,000棟
2位	大阪府	33万7,000棟
3位	静岡県	31万9,000棟
4位	三重県	23万9,000棟
5位	高知県	23万9,000棟
6位	愛媛県	19万2,000棟
7位	和歌山県	19万棟
8位	徳島県	13万3,000棟
9位	宮崎県	8万3,000棟
10位	京都府	7万棟

死者数の大きい都道府県ランキング

死者数の大きい都道府県：TOP10
	都道府県	死者数
1位	静岡県	10万9,000人
2位	和歌山県	8万人
3位	高知県	4万9,000人
4位	三重県	4万3,000人
5位	宮崎県	4万2,000人
6位	徳島県	3万1,000人
7位	愛知県	2万3,000人
8位	大分県	1万7,000人
9位	愛媛県	1万2,000人
10位	大阪府	7,700人

被害額の大きい都道府県ランキング

被害額の大きい都道府県：TOP10
	都道府県	直接被害額
1位	愛知県	30兆7,000円
2位	大阪府	24兆円
3位	静岡県	19兆9,000億円
4位	三重県	16兆9,000億円
5位	愛媛県	10兆9,000億円
6位	高知県	10兆6,000億円
7位	和歌山県	9,9000億円
8位	徳島県	7兆円
9位	兵庫県	5兆円
10位	宮崎県	4兆8,000億円

以上の県別：南海トラフ被害ランキングで注目する点は、すべての項目トップ3に『愛知県』『静岡県』『大阪府』が入っているところ。
この3地域は、南海トラフ地震が発生した場合、被害が特に大きいと想定されています。

【県別】被害想定

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想定される最大震度・津波の高さ

南海トラフ地震 : 震度と津波高さ《想定値》

津波高さ : 都府県別の詳細地図

南海トラフ地震津波高さ : 都府県別の詳細地図

詳細 : 都府県別の被害想定

南海トラフ地震 : 被害想定

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南海トラフ地震 : 過去の発生時期と規模

M9クラスの超巨大地震

南海トラフ巨大地震は、西日本を中心に超広域にわたり発生し、巨大な津波と激震がともなう。
その被害は、東日本大震災を超える甚大な人的・物的被害が発生し、国難とも言える未曾有な大災害になるものと想定される。

近年の研究では、過去発生した南海地震の情報をより精査した結果、M9クラスの超巨大地震が発生した可能性も推定されている。

その他にも、南海トラフから琉球海溝まで全長1000kmにも及ぶ断層が連動して破壊されることで、非常に細長い領域におけるM9クラスの連動型地震、あるいはM9クラスの二つの超巨大地震が連動して発生する可能性もある。

過去に起きた南海トラフ地震：年数順

過去の南海トラフ地震を年数順にならべてみました。
南海トラフで起きるる巨大地震の周期は、約100年～200年ごとに発生していることが分かります。

興味深いのが発生時期で、過去14回起きた地震の多くが、12月に発生していることです。
冬季をふくめた前後期間に注目する価値がありそうです。

年数	地震名	マグニチュード
684年11月29日	白鳳地震	M8 1/4
887年8月26日	仁和地震	M8 1/4
1096年12月17日	永長東海地震	M8.0～8.5
1099年2月22日	康和南海地震	M8.0～8.3
1361年8月3日	正平地震	M8 1/4～8.5
1498年9月20日	明応東海地震	M8.2～8.4
1605年2月3日	慶長地震	M7.9
1707年10月28日	宝永地震	M8.6
1854年12月23日	安政東海地震	M8.4
1854年12月24日	安政南海地震	M8.4
1944年12月7日	昭和東南海地震	M7.9
1946年12月21日	昭和南海地震	M8.0

南海トラフ巨大地震の周期

南海トラフ地震は大昔から約90~150年（中世以前の発生記録では200年以上）の間隔で繰り返し発生していることが判明している。

南海トラフ大地震の原因となる東海地震、東南海地震、南海地震の震源域は、毎回数時間から数年の期間が開くか、あるいは同時に3つの地震が連動するとみられる。ただし、1605年慶長地震は南海トラフを震源とすることに異論もあり、南海トラフ地震は「約200年程度の間隔で発生する」という見解もある。

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巨大地震の発生確率《R7評価見直し版》

令和7年（2025年）9月26日に、政府の地震調査委員会（地震調査研究推進本部）は、南海トラフ巨大地震の「長期評価」（今後30年以内の発生確率）について見直しを発表しました。

この項目では、地震発生確率の再評価ポイントを解りやすく整理しています。

30年以内に高確率発生する3つの南海地震

南海トラフ地震・関東地震をふくめ巨大地震には発生の周期があり、今後もかならず起こります。また、熊本地震のように地震研究所でも把握できない大地震も今後発生すると警告している。

近年、日本列島の近海で発生が予測されている3つの大型地震に地震調査委員会・気象庁などが警戒しています。

3つの大規模地震は、太平洋岸の海域で周期的に起こっている、東海地震、東南海地震、南海地震と言われている巨大地震です。

南海トラフ大地震の発生地域と最大震度
	地震発生地域	最大震度
東海地震	東海地方から首都圏までの範囲	M8.0
東南海地震	中部から近畿・四国までと広大な範囲	M8.1
南海地震	中部から近畿・四国までと広大な範囲	M8.4

予想される最大震度はすべて『M8』を超える激震規模で、ひとたび発生すれば甚大な被災はまぬがれず、有効な対策がほどこされなければ多数の死傷者が出るでしょう。

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発表された主な内容（見直しの概要）

これまでの地震発生の確率評価

令和7年1月1日時点の評価では、南海トラフ巨大地震が今後30年以内に発生する確率は約80％程度とされていました。

見直し後の地震発生の確率評価

2025年9月26日の見直しでは、発生確率の計算方法やモデルを更新し、次のような2つの確率範囲を示しました。

60％〜90％程度以上：新しいモデル（すべり量依存BPTモデルなど）を用いた評価結果。
20％〜50％：過去の地震発生履歴を中心に単純な統計モデル（BPTモデル）で計算した場合の評価

つまり、1つの見方では『約60％から90％以上』の確率、別の見方では『約20%〜約50％』という幅のある評価が示された形。

なぜ数値が2つ示されたのか？

今回の見直しでは、

これまで使っていたデータ（例えば隆起量データなど）の『不確実性（誤差）』を新しい知見で見直した。
従来の『時間予測モデル』ではなく、別のモデルも並列して評価した。

以上の理由から、複数の確率モデルで発生確率を算出する形式に変更されました。

これについては地震調査委員会としては、どちらが『正しい』と一意に断定できるものではなく、科学的な不確実性を反映した評価であると説明しています。

発生確率はどう解釈すればいいか？

地震発生の確率評価の見直しでは、従来より確率が低くなったわけではなく、科学的な不確実性を幅で示したもの。

どの地震評価モデルでも、南海トラフ巨大地震の『高い発生リスク』は変わっていない。
どの評価でも、南海トラフ巨大地震は最も高い『リスクランク（IIIランク）』に分類されている。

引き続き日頃からの防災・備えが重要であるとされている。

確率評価見直し：まとめ

南海トラフ巨大地震 : 発生確率見直し（要点）
	見直し前	見直し後
発生確率	約80％程度	モデルにより60〜90％以上または20〜50％
理由	従来モデル	モデルの見直し＆不確実性の考慮
解釈	単一の確率値	幅のある評価を併記
南海トラフ地震の今後30年以内の発生確率見直し発表は、2025年9月26日。

地震調査委 : 見直し評価での考え

地震調査委員会や文部科学省は、最新の科学的知見を反映した結果でも、南海トラフ巨大地震の発生確率は依然として高い評価のまま。

国民・自治体・防災関係者は「いつ起きてもおかしくない、日頃から備える必要があると」コメントしています。

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大地震に備える : 被災対策

地震は、ある日に突然起こり予測は直前にしかできません。そのため、前もって避難必需品を準備しておかないと、被災後に不自由な避難生活をしいられます。さらに、大規模な地震発生後は救援の手が届くまで日数がかかり、最低でも数日間は自力ですごせる食料・飲料水などのストックが必要です。
とくに家族がいるばあい、人数分の水・食料が必要になるため、日頃から短期保存食（ローリングストック）と長期保存食を食生活に取り入れて準備しましょう。

大地震の備え：非常食・必需品

沖縄トラフ・琉球海溝 : 連動巨大地震の可能性